『“恐怖”の3 点セット』


『“恐怖”の3 点セット』

2021年6月19日日経新聞に『利上げ前倒しに拒絶反応』が掲載されている。

『米連邦準備理事会(FRB)の利上げ前倒し方針への転換から2日。緩和に前向きなハト派姿勢を見直したFRBに株式市場は明確に拒絶反応を示した。18日のダウ工業株30種平均は5日続落。週間では3.4%安と今年に入り最大の下落率を記録した。シティグループが12日続落するなど金融中心に景気敏感株が総崩れ。米長期金利の低下にもかかわらず、アップルやフェイスブックなど主力ハイテク株も売られた。

FRBは16日まで開いた米連邦公開市場委員会(FOMC)で2023年中に2回の利上げを見込んだ。24年以降という前回3月の見通しから利上げ時期が前倒しされた。背景にあるのが20年8月に指針とした「平均物価目標」の達成だ。6月のFOMCの物価見通しに基づくと、20~23年の上昇率は平均で2.2%と3月時点(1.9%)から切り上がった。2%を到達点とするのではなく、一定期間の物価上昇率を平均で2%とする目標で、金融緩和政策を根気強く続けるために採用した方針だった。当面は達成困難と思われた目標だが、想定以上の景気回復を受け、達成の可能性が急速に高まった。この意味で利上げ前倒しは自然な流れといえる。

ただ、低金利に慣れ親しんだ市場では警戒が強まる。利上げ前倒しとなれば、その前に実施される国債などを買い入れる量的緩和の縮小(テーパリング)の開始時期も早まる。9月決定・11月開始(バークレイズ)、9月決定・10月あるいは11月開始(エバコアISI)とこれまで少数派だった年内の開始予想が増えつつある。1年以上にわたる株高を演出してきたFRBのバランスシートの規模拡大の鈍化に身構えざるを得ない。

債券市場はFRBが景気を腰折れさせかねないとの懸念を強める。FOMC後に金融政策の影響を受けやすい5年債利回りが上昇。一方、金融引き締めが経済成長とインフレの鈍化につながるとの見方から、長期金利の指標となる10年債や超長期の30年債利回りは低下した。5年債と30年債の利回り差はFOMC後の3日間で0.25%縮小した。利回り曲線の傾きの平たん化(フラットニング)について、米運用大手ブラックロックのリック・リーダー氏は米CNBCで「FRBの方針転換を予想していなかった市場参加者の強烈な持ち高解消が発生している」と説明した。』
先週のFOMC後の相場で注意すべきポイントは、教科書にない「株安・商品安・ドル高」の『“恐怖”の3点セット』のかたちが表れていることである。

拙書『そしてフェイク経済の終わりが仕組まれる』の第7章『先行指標を探し出せ!』の『リーマンショックを上回る経済危機到来のシグナルは最悪期の「3点セット」』(P195)において、

『2008年9月に起きたリーマンショック時、先に記したドル・インデックスが急上昇していた。同年3月に70だったのが12月には87まで一気に24%もの上昇を見たのだ。要は重大な経済危機に直面した金融市場では強烈な「クレジットクランチ」(信用収縮)』を引き起こすということである。その決済のためにドルキャッシュの需要が急激に高まり、ドル高となるわけだ。

とりわけ大きな経済危機に直面すると認識した場合、投資家は株式や金・原油などの国際商品をすべて売却してドルキャッシュの確保に雪崩打つ。これにより「株安・国際商品安・ドル高」の組み合わせという「“恐怖”の3点セット」の構図に発展する。リーマンショック後、2009年3月あたりまで最悪期の「3点セット」の構図が続いた。当時の金の暴落も3点セットのなかの国際商品安の一部に過ぎない。』

現在の状況はどうか?NYダウは6月1日34849ドルを直近高値に先週末18日安値33271ドルまで-4.5%下落。日経平均も6月15日29480円を直近ピークに6月21日安値27795円まで-5.7%下落。またNY金価格は6月1日1918ドルを直近ピークに6月18日安値1761ドルまで-8%強急落する一方、ドルインデックスは5月25日89.5を安値に6月18日高値92.3まで+3%強上昇している。6月に入り、この組み合わせが起きたということは何か水面下で危機が起きている可能性を示唆しており、注意が必要だろう。アルケゴスキャピタルの実質破綻やビットコインなど仮想通貨の暴落はその危機の引き金にもなり得る事象である。

ただ、リーマンショック当時と異なる点もある。それは債券利回りの動きで、2年物は6月10日0.146%を直近ボトムに6月21日0.268%まで+0.122%P上昇する一方、10年物は6月3日1.629%を直近ピークに6月21日1.384%まで-0.245%P下落、30年物も6月3日2.299%を直近ピークに6月21日1.959%まで-0.34%P下落、と冒頭の記事で指摘する「利回り曲線の傾きの平たん化(フラットニング)」が起きていることである。T-Model独自の理論からすると「10年債と2年債の利回り差縮小は実質的な金融緩和策」であることからこのままリーマンショックのような金融危機に発展する可能性は低いことを示す。

今回の債券市場の動きは、FOMCの「利上げ時期前倒し」を契機とした「市場参加者の強烈な持ち高解消」の動きと思われるが、その前に実施される可能性が高いのが国債などを買い入れる量的緩和の縮小(テーパリング)。「テーパリング」を示唆した13年5月の「バーナンキショック」以降、10年債利回りは上昇したが、今回はどうなるだろう。冒頭の記事では、9月決定で10~11月開始の予想だが、そのときに10年債、30年債の利回りはどのような動きをするのだろうか。今回の債券相場と異なる動きとなったときに本当の意味での危機が訪れることになるのだが・・。