トランプ関税で「集中相場」終焉バブル崩壊の予兆は〇〇

トランプ関税で「集中相場」終焉バブル崩壊の予兆は〇〇

米国の「集中相場」の終焉？

2025年3月29日日経新聞に『米国株「無双」に揺らぐ　逆張り派、日本株に視線』が掲載されている。

『やはり集中相場はもろさをはらむのか。まさに「無双」状態で上値を切り上げてきた米国株が揺れ始めている。トランプ米政権が振りかざす高関税政策が貿易戦争への警戒を呼び、資金の流れに影を落としている。こうした市場の高波から遠い「安全域」はどこか。逆張り派の中には、視線を日本株に向ける声がある。（途中略）

振り返れば、マネーの米国一極集中はかつてなく進んできた。MSCI世界株価指数でみて、時価総額全体に米国が占める比率は70％に迫る。40％強だったリーマン危機前後を底に一本調子で切り上げてきた。ただ、どこまで集中が続くのか。（途中略）トランプ氏の関税政策を自由で平等な競争を引き出すための一時的な交渉手段として使うだけだと踏んでいた市場参加者も多かったはずだ。ところが、実際は鉄鋼やアルミ、医薬品、半導体を国内生産に移行させる武器となり、自動車も25％の関税が恒久的なものだとトランプ氏は公言している。（途中略）

世界で分断が始まる。およそ40年続いてきたグローバル化と金利低下局面は終わりを告げるかもしれない。「米国の社会契約は巨額の赤字で成長を押し上げること。それで生産性の向上とテクノロジーブームに拍車をかけ、米国企業と株式投資家に恩恵を広げてきた」（米ピムコ）。この図式を世界の枠組みを変えるトランプ氏の挑戦の後も保持できるかが問われる。

日本の相対株価の構図を遡ってみても、一つの時代の節目に差し掛かっているようにもみえる。グラフは固定相場制だった1971年を起点にドル換算でみた日経平均株価と、米ダウ工業30種平均を比較したものだ。これをたどれば80年代の未曾有のバブルと円高で、日本の相対株価が極度に跳ね上がり、そのあと何十年もかけて後始末を迫られたのがわかる。米ダウが追いついたのは2021年が初めてだ。（途中略）』

T-Modelでは、セミナーなどで冒頭の記事が指摘する「集中相場」について、あらゆる角度から何度も何度も指摘してきた。「米国株の世界シェア」は勿論だが、1930年「世界大恐慌」以来の集中を示す「TOP10％銘柄が時価総額全体の75％超」もその一つである。原因は世界マネーの米国一極集中で、その原動力の一つが「ドルインデックス」の上昇、それを支えてきたのが人工的円安による「ドルインデックス」の押し上げであることを何度も指摘してきた。

3月3 日、トランプ米大統領は関税を引き上げる理由を説明する際、「中国とともに日本が通貨安を誘導してきた」と問題視する発言をした。1月の大統領就任以降、トランプ氏が円安について直接言及するのは初めてで、遂に「人工的円安」がトランプ大統領に暴露されたかたちである。

もう一つ、冒頭の記事指摘する「およそ40年続いてきたグローバル化と金利低下局面は終わりを告げるかもしれない。」はいつもT-Model が指摘してきたポイントである。。T-Model では「2 月生活防衛の教室リアルセミナー」において、

『2025 年は1985 年の「プラザ合意」から40 周年の節目』を迎えていることから、「プラザ合意2.0」が起きる可能性を指摘。また、3 月8 日日経新聞『「第2 プラザ合意」戦々恐々』の記事において、『「マールアラーゴ合意」という言葉がいま、世界の外為市場の流行語』とT-Modelの見方を裏付ける内容を報じている。明治維新以降、日本は40年サイクルで歴史的転換を迎えていおり、40年×2＝80年サイクルか「戦後80周年」なのである。

また、冒頭の記事で「一つの時代の節目に差し掛かっている」と指摘する「1971年を起点にドル換算でみた日経平均株価」は現在、89年のバブル期と同水準にある。実はこの「ドル建て日経平均」はT-Model理論『日経平均/CRB指数』（簡易版インフレ調整日経平均）と連動性が強く、『日経平均/CRB指数』は2020年4月172.3で天井を打ち、24年2月142.4に2回目の天井を形成し始めている。T-Model理論『商品/株式』は2000年ITバブル以来の株式のバブルを示唆し、今後は株式のバブル崩壊は商品など現物資産にお金が逃避することを意味することから『日経平均/CRB指数』も今後、下落する可能性がより強まってきたことを示唆する。