「リーマンショック」直前を示唆するT-Model指標

「リーマンショック」直前を示唆するT-Model指標

2025年4月17日日経新聞に『日米金利差が持つ意味』が掲載されている。

『日銀が今年1月に政策金利を0.5%に引き上げてから、3カ月近くがたとうとしている。利上げを受けて、国内では「金利のある世界」への関心も徐々に高まっている。ただ、0.5%への引き上げは、超金融緩和が続いた過去四半世紀の日本経済でも、2007年2月に行われた。当時、インフレ率は現在ほど高くなかったが、金融政策の正常化に向けて、日銀が、ゼロ金利を解除し、政策金利を引き上げたからだ。もっとも、当時の利上げは、08年秋のリーマン・ショックに端を発する世界同時不況で修正を余儀なくされた。しかも、その後は超金融緩和が強化されたにもかかわらず、景気は悪化の一途をたどり、08年度と09年度には深刻なマイナス成長を記録した。（途中略）

この原因は急速な円高の進行によって、日本の輸出が08年度と09年度に深刻な落ち込みを記録したからである。08年8月には1ドルが約110円であった円相場が、リーマン・ショック後の12月に80円台となり、その後も1ドルが80～90円台で推移した。（途中略）ただ、当時の円高の背景には、日米の金利差の急激な縮小があったことを忘れてはならない。リーマン・ショック前、日本の政策金利は4％近くの差があった。それがリーマン・ショック後、米国の利下げによってほぼ0％となり、急速な円高をもたらした。（途中略）

日米の金利差はリーマン・ショック前と同様、4％近くである。金利差はここ数年、円安を通じ日本経済に恩恵をもたらした。しかし、今後、世界的な危機が起これば、再び超低金利を続けてきた日本だけが、急速な円高による深刻なマイナス成長に陥らないとは限らない。（途中略）』

このコラムは「日米金利差」からみると、現在の状況が08年のリーマン・ショック直前に近づいていることを指摘しているが、T-Modelでは、古くはT-Model理論『米10年債-2年債イールド』を通してリーマン・ショック直前に近づいていることを指摘してきた。拙書『新しいマネーの教科書～暴落はまだ終わっていない！』の第4章『データが示すアメリカの危機と限界』のなかで、P134『利下げも量的緩和もしていないのに株価が上がったナゾ』～P153『「逆イールド」を間違って理解していませんか』を是非、読む返して復習をしていただけると、これから起こる可能性が高い「暴落のナゾ」が理解できるかもしれません。

さらに、2024/04/22の『止まらぬ円安は本当に「ドル高主導」なのか？』のT-Modelコラムにおいて、

『ドルインデックスとドル円を比較すると、両者の乖離が極めて大きい。冒頭の記事で指摘する「ドル独歩高」が円安の要因ならこのような乖離が起きにくく、一つ考えられるのは「円キャリートレード」がドル高以上に円安を加速した可能性がある。過去、今回のような両者の乖離は、リーマンショック前の07年6月頃、LTCM危機の98年8月頃に起きており、大きな危機の前に起きる現象のようにも映る。それは何かは定かではないが、大量に溜まっている「円キャリートレード」の巻き戻しが起きて、危機を誘発するかではないだろうか。「ドル基軸通貨」体制の揺らぎは「戦争」「地震」を誘発し、同時に、「円キャリートレード」の巻き戻しが世界的危機の引き金を引く可能性にも注意すべき段階を迎えている。』と初めて「円キャリートレード」をご紹介した。

そして、昨年7月の「円キャリートレード」の巻き戻しでドル円が140円まで一気に円高が進み、「令和のブラックマンデー」が起きた時期の2024/07/29『円相場 潮目変わったか』？のT-Modelコラムにおいて、この「円キャリートレード」を示すデータとして開発したT-Model理論『円キャリートレード指数』をはじめてご紹介した。T-Model理論『円キャリートレード指数』は「円キャリートレード」の巻き戻しはこれからが本番を迎える可能性が高いことを示唆しているが、それが理解できるのはT-Model理論『円キャリートレード指数』を知っている人だけなのである。