ビットコイン過去最高値9万ドル超バブル崩壊のサイン

ビットコイン過去最高値9万ドル超バブル崩壊のサイン

2000年ITバブル期以来、「債券投資家」になったバフット氏

2024/11/23日経新聞に『バフェット氏「債券投資家」に～割高米株回避、漂う警戒』が報じられている。

『著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが22年ぶりに「債券投資家」になった。運用リスク抑制に動くバフェット氏の姿勢は、米国債利回りに比べて異例の割高さを示す米国株相場に対する警鐘と受け止められている。（途中略）

手元資金のほとんどは換金性の高い短期債の一種、米財務省短期証券（Tビル）だ。Tビル以外の債券投資も合わせると、バークシャーが保有する債券投資額は9月時点で3040億ドルに及び、株式投資額2716億ドルを上回った。形式上、バークシャーは債券を主な投資対象とする機関投資家となった。過去の年次報告書を遡るとドットコムバブル崩壊期の01～02年以来、22年振りの事態だ。（途中略）

株式と債券のどちらが割高かを測る指標には、企業が稼ぐ年間の1株利益を株価で割った益利回りと債券利回りを比較するイールドスプレッドがある。米S&P500種株指数の予想益利回りと米長期金利の差は現在、22年前と同様に株価の割高感を示している。ドットコムバブル期には株価が高く、益利回りが長期金利を下回る状態だった。02年になってようやく明確に益利回りが長期金利を上回り、この構図が続いていたが、足元で22年振りに両者は肉薄。21日時点で約0.13％にまで接近している。』

冒頭の記事にある「1株利益を株価で割った益利回りと債券利回りを比較するイールドスプレッド」以外にも2000年のITバブル（ドットコムバブル）と同じ株式指標が「PBR（S&P500）」である。PBRは24年9月5.2倍に達し、ITバブル期付けた過去最高5.1倍を24年振りに更新した。同指標と連動しているのが「ドルインデックス」で、2000年のITバブル以来のバブルを形成するには「ドルインデックス」の上昇が必要で、アベノミクス以降、「人工的円安」を日米合作で形成したのだろう。

さらに、注目されるのが11月18日時点で33万1200ビットコイン、現在の価値で300億ドル（約4兆6500億円、1ドル=155円換算）を保有して株式市場で話題となっているのが米国のソフトウエア会社マイクロストラテジー社である。投資家はビットコインの代理投資手段として同社の株を活用し、年初69ドルから約8倍に上昇してバブル的様相を呈している。実は、同社はITバブル期もバブル的な活躍をしており、2000年2月178ドルと、99年3月9ドルから約1年で19.7倍に急騰していた。その後、2001年10月に1ドル台まで大暴落したままだったが、今回のバブルで復活したかたちである。ただ、先週11月21日に一時、高値543ドルまで急騰後、安値371ドルまで1日で約3割急落、これまでの急騰劇に変化の兆しも表れ始めており、ITバブル期の崩壊過程が再現される可能性も否定できない。それは「トランプ・トレード」の投機マネーが押し上げた「ビットコイン（BTC）」の急騰が押し上げた株価だからである。T-Model理論『ビットコイン/NY金』は11月22日週36.4倍と、これまで過去最高だった21年4月16日週35.0倍、11月12日週34.7倍を3年振りに上回り、歴史的に「ビットコイン（BTC）」は一旦、ピークに近づいていることを示唆する。また、2020年以降、「ビットコイン（BTC）」はNASDAQ指数とも連動性を強めていることから、過去最高値に急騰する「ビットコイン（BTC）」は米国株式市場の先行きを占う上でも目が離せない。「ビットコイン（BTC）」のバブル崩壊は全ての市場のバブル崩壊のサインとなるからである。