第360回：流動性に敏感ビットコイン急落は何を示唆するのか？

第360回：流動性に敏感ビットコイン急落は何を示唆するのか？

『ビットコイン「40％の大暴落」の可能性、ビットコインETFから大量の資金流出 』

2026.05.27にForbes Japanは『ビットコイン「40％の大暴落」の可能性、ビットコインETFから大量の資金流出 』を報じている。

『4月に一時的な反発を見せたビットコインだが、現在は再び下落基調に転じている。2025年10月に記録した過去最高値から40％下落したビットコイン価格は、市場が注視していた8万ドルという節目を維持できなかった。そんな中、暗号資産トレーダーたちがブラックロックのビットコイン上場投資信託（ETF）から資金を引き揚げていることから、ビットコイン価格の「大暴落」を警告する声が上がっている。

多くのフォロワーを抱えるある暗号資産アナリストはXへの投稿の中で、「ビットコイン価格の動向は、瞬く間に大暴落へと発展しかねない」と述べた。テクニカルチャート分析を引き合いに出し、「前回ビットコインがこの弱気フラッグ（ベアフラッグ）の上辺で上値を阻まれたときには、23日間で40％近くも急落した」と指摘した。仮に40％の価格暴落が現実となれば、ビットコインは4万ドルをわずかに上回る水準まで逆戻りすることになる。（途中略）

その間、地政学的リスクが暗号資産市場全体の重荷となる中で、トレーダーたちはビットコインETFからの資金流出を続けている。コインシェアーズによると、先週、ブラックロック、フィデリティ、21シェアーズなどの資産運用会社が発行する世界の暗号資産関連投資商品から約15億ドル（約2400億円）の資金が流出した。2週連続の資金流出となり、今年3番目に大きな週間流出額を記録している。（途中略）

2025年10月に12万6000ドルという過去最高値を記録した際の価格高騰は、ブラックロックをはじめとする運用会社が自社ETFのために巨額のビットコインを買い進めたことが原動力となっていた。その結果、ブラックロックは、マイケル・セイラー率いるストラテジーに次いで2番目に多くのビットコインを保有する企業となった。2024年初頭に同社のビットコインETFが規制当局からの承認を得て以来、ブラックロックは投資家に代わって約80万ビットコインを買い集めている。（途中略）』

代表的な暗号通貨「ビットコイン（BTC）」が先週5月31日安値7.34万ドル（日足ベース）に急落し、直近リバウンドのピークとなった5月6日高値8.27万ドルから-11％下落した。週後半にかけて米国によるイランへの攻撃が5月25日、27日と続き、米国は自衛目的の限定的な攻撃と説明した一方、イランは米軍基地への報復攻撃を主張し、ホルムズ海峡を巡る緊張が再燃したことが原因。米イランの和平合意観測やホルムズ海峡再開への期待から最高値を更新する米国株とは対照的な動きになっている。チャート的には、目先、4月22日高値7.94万ドル、5月6日高値8.27万ドル、5月26日高値7.80万ドルの「三尊天井」が形成され、リバウンド終了のサインが点灯、次は、2月6日安値6.01万ドルと3月29日安値6.50万ドルを結んだ下限上昇ラインを割り込むかが焦点。その分岐点は6.8万ドル～7.0万ドルで、記事にあるように、その水準を割り込むようだと4.0万ドルまで下落する可能性が指摘されている。

「ビットコイン（BTC）」はこれまで「4年サイクル」で推移しており、17年12月1.75万ドル→21年11月6.48万ドル→25年9月12.2万ドルと4年ごとに天井を打つ一方、18年12月0.32万ドル→22年11月1.64万ドルと4年でボトムを付けている。仮に、今回も「4年サイクル」通りに推移するなら26年9月頃に底値を付けそうなかたちである。

また、ビットコインは米国ハイテク株と同様に「流動性に敏感な資産」であることから、T-Model理論では「ビットコインとナスダック指数の連動性が高い」ことも以前から指摘してきた。そのため、「ビットコイン（BTC）」は米国株式市場の先行指標的色彩が強いことから、今回の「ビットコイン（BTC）」の急落は米国株式市場の先行きを占う意味でも重要な変化点となりそうである。実際、ナスダック指数も18年12月安値6333P→22年10月安値10321Pとビットコインと同様の時期に「4年サイクル」でボトムを付けていることから、今回も先行してリバウンド終了のサインが点灯したビットコインを追随するかが注目される。ちなみに、イラン戦争開始の時期のボトムはビットコインが2月23日週6.46万ドルに対し、ナスダック指数のボトムは3月23日週20948Pと約1ヵ月遅れ。その後、ビットコインは5月4日週8.04万ドルでリバウンドのピークを打ったが、それからそろそろ約1ヵ月が経過する現在、ナスダック指数に何らかの変化が表れてくるタイミングだが、どうなるだろうか。