T-Model予想的中　NYダウ急落　下落余地残す

T-Model予想的中　NYダウ急落　下落余地残す

過去最低水準に悪化した『米ミシガン大消費者信頼感、4月速報値』

2025年4月12日ロイターは『米ミシガン大消費者信頼感、4月速報値悪化　1年先期待インフレ81年以来の高水準』を報じている。

『米ミシガン大学が11日発表した4月の消費者信頼感指数（速報値）は50.8と、3月確報値の57.0から低下し、市場予想の54.5を下回った。貿易摩擦激化への不安を背景に、2022年6月以来の水準に低下した。1年先の期待インフレ率は6.7％と、前月の5.0％から急上昇し、1981年以来の高水準に達した。4カ月連続で毎月0.5％ポイント以上上昇した。(途中略)

5年先期待インフレ率は4.4％と、1991年6月以来の水準に上昇。前月は4.1％だった。

調査は４月８日までに実施された。トランプ大統領は２日に大規模関税措置を発表。その後、米国が中国への関税率を145％としたことに対抗し、中国が対米関税率を125％に引き上げるなど、米中貿易戦争のリスクが高まっている。

消費者信頼感指数の低下は民主党支持者と無党派層で顕著だった。ただ、トランプ氏が属する共和党の支持者の間でも低下した。向こう１年間で失業率が上昇すると予想する消費者の割合は5カ月連続で増加し、金融危機と景気後退に見舞われた09年以来の水準に達した。消費者調査ディレクターのスー氏は「労働市場への信頼感の欠如は、堅調な労働市場と所得に消費活動が支えられていたこれまでの数年間と対照的だ」と述べた。（途中略）』

2025/03/10T-Modelコラム『アトランタ連銀の「GDPナウ」が示唆する「トランプセッション」？』において、

『T-Modelでは過去、このアトランタ連銀の「GDPナウ」と近い経済データを調べたところ、「ミシガン大学消費者信頼感指数」との連動性が高いことが分かっている。先行指標の現在の「GDPナウ」が-2.8％に急落したことから3月以降の「ミシガン大学消費者信頼感指数」を予測すると25年2月64.7から45～50の水準に落ち込むことを示唆していることになる。そして、T-Model理論『「ミシガン大学消費者信頼感指数」とNYダウ（前年比）の連動性』からすると、仮に、「ミシガン大学消費者信頼感指数」が-45まで落ち込んだ場合、NYダウは前年比約-20％下落することを示唆する。ちなみに、1年前の24年3月末のNYダウ39807ドルの-20％は31845ドルと試算されるが、どうなるだろうか。突然の「トランプ・プット」への豹変がなければ覚悟しておくべきNYダウの水準として頭の片隅においておいた方が良いかもしれない。』と指摘した。

冒頭の記事で報じている『4月の消費者信頼感指数（速報値）は50.8』は、T-Modelの予測が正しかったことを証明したかたちだが、次の注目はT-Model理論『「ミシガン大学消費者信頼感指数」とNYダウ（前年比）の連動性』が現実化するかである。具体的には、『仮に、「ミシガン大学消費者信頼感指数」が-45まで落ち込んだ場合、NYダウは前年比約-20％下落することを示唆する。ちなみに、1年前の24年3月末のNYダウ39807ドルの-20％は31845ドルと試算されるが、どうなるだろうか。』だが、NYダウは4月7日安値36611ドルまで急落したものの、予測はまだ現実化したとは言い難く、下落余地を残していることになる。そして、そのタイミングはいつになるかだが、FRBによる政策金利の追加利下げのタイミングになる可能性があり、そのきっかけが失業率の上昇と考えている。T-Model理論『「ミシガン大学消費者信頼感指数」と米国失業率の連動性』からみて、両指標に大きな乖離があり、「失業率」が不自然に低水準に維持されているからである。