トランプトレード 初の8万ドルビットコインの未来は

トランプトレード 初の8万ドルビットコインの未来は

ビットコインが初の8万ドル

2024年11月10日日経新聞電子版に『ビットコイン初の8万ドル、連日最高値　トランプ氏に期待』が報じられている。

『代表的な暗号資産（仮想通貨）のビットコインが連日、史上最高値を更新している。日本時間10日夜には一時8万ドル（約1220万円）台に乗せた。米大統領選で、仮想通貨業界の規制に否定的なトランプ前大統領の返り咲きが決まり、価格上昇に弾みがついている。

情報サイトの米コインマーケットキャップによれば、10日午後9時時点のビットコイン価格は前日比5%上昇した。大統領選の開票が始まった6日に2024年3月中旬以来、約8カ月ぶりに最高値をつけてからも勢いが止まらない。

トランプ氏は仮想通貨での献金を受け入れるなど仮想通貨業界に理解があるとされる。実際、投資家保護を理由に事業者に強硬な姿勢をとってきた米証券取引委員会（SEC）のゲーリー・ゲンスラー委員長の解任を公言してきた。』

2024/01/22『急騰していた「ビットコイン」だが、先週、一週間で18%の急落したのは？』のT-Modelコラムにおいて、

『ビットコイン現物投資型ＥＴＦが10日に承認されて以降、ビットコイン価格の下落が続いている。直近ピークとなった1月11日48923ドル（約710万5000円、1ドル145円換算）から1月18日ボトム40305ドルまで1週間で-18％の急落となった。「証券口座で売買できるＥＴＦが承認されれば、投資に弾みがつく」との期待からビットコインは昨年約160％上昇し、2年ぶりの高値を付けていたが、ビットコイン現物ETF承認の材料出尽くしで下げる典型的なかたちとなっている。市場関係者の間では「ビットコインは短期的に利益確定の売り圧力に対して弱い可能性があるが、米国債利回りの低下や連邦準備制度理事会（FRB）の早期利下げに対する市場の楽観的な見通しを考慮すると、ビットコインの下値リスクは限定的かもしれない」と「短期的には4万ドルの心理的水準がビットコイン価格のサポート」との意見もみられる。

今回、何故、「ビットコイン」に注目したかというと、過去、「ビットコイン」は米国株式市場との関連性が強かったからである。一般的に、「ビットコイン」は「デジタルゴールド」として金との連動性が高いことは知られているが、「ビットコイン」が史上最高値を付けたのが21年11月8日週64803ドルだったが、ナスダック総合指数も21年11月15日週16057で史上最高値を付けている。その後、「ビットコイン」は2022年11月21日週15456と史上最高値から-76％の急落のなか、ナスダック総合指数も22年10月10日週10321まで史上最高値から-36％下落した。「ビットコイン」が米国株式市場との関連性が深い要因の一つは「中国マネー」で、中国マネーが「ビットコイン」を通して米国株式市場に流れ込んでいることが連動する原因と考えられる。仮に、その考えが正しければ、先週の「ビットコイン」の急落は中国マネーが流出し始めた可能性が考えられる。つまり、「ビットコイン」の動向が今後の米国株式市場を占う上でも重要なファクターとなるのかもしれない。』と指摘した。

また、『中国マネーだけではなく、中国に投資していた海外勢の資金も引き上げており、そのマネーも「ビットコイン」を通して米国株式市場に流れ込んでいるのかもしれない。 実は、中国マネーと米国株式市場の関係を見る上で重要視しているT-Model理論は『ビットコインとドル元』の関係で、2016年以降、ドル元相場で元安局面には「ビットコイン」は下落、元高局面には「ビットコイン」が上昇する傾向があるからである。直近でも、ドル元が23年9月4日週7.343から12月25日週7.0999と元が反発する過程で、「ビットコイン」も23年8月28日週25798ドルから24年1月１日週43860ドルまで急上昇した。「短期的には4万ドルの心理的水準がビットコイン価格のサポート」とみられていると市場関係者は見ているが、仮に、「ビットコイン」の4万ドル大台割れが起きたときに市場はどのように反応するかが注目される。』とも指摘した。

T-Model理論である『ビットコインとドル元』の関係はビットコインETFが承認された24年1月以降、ビットコインとドル元の関係は崩れており、ビットコインに中国以外のマネーが流入していることを示している。次に、「デジタルゴールド」として『ビットコインとNY金』の関係を見てみると、依然、連動した動きが見られるが、特に、2022年10月以降、その連動性は強まっていることが分かる。物価上昇によって通貨の価値が下がるためにNY金と同様、ビットコインがインフレに強い資産として買われている可能性がある。ただ、このNY金よりもより連動性が強いように見えるのが『ビットコインと米国株』関係であり、足元の相場急上昇も米国株と同様、「トランプ・トレード」の投機マネーが流入したためと考えられる。従って、その投機マネーが流出すると、ビットコイン、米国株、ＮＹ金が同時に下落する可能性があるが、どの市場が先にそのシグナルを発信するのか。

すべての市場がバブルとなっているため明確な天井サインは分かりにくいが、そのなかで一つのヒントになるのが、以前から示してきた『2つの金価格』である。『2つの金価格』とは、NY金価格とT-Model理論『NY金/米国CPI』で、それが過去、重要な天井サインを示してきた実績がある。直近2024年9月『NY金/米国CPI』は8.43倍と、過去の天井サインとなった80年1月8.39倍、2011年8月8.32倍を上回り始めている。一旦、NY金価格は天井を打って調整局面入りしてもおかしくない水準ということを示唆しているが、どうなるだろうか。