『米国株は「スーパーバブル」、暴落が進行中』

『米国株は「スーパーバブル」、暴落が進行中』

2022年1月22日日経夕刊に『ハイテク調整「2つの相場」』が掲載されている。

『ハイテク株が多いナスダック総合株価指数は21日、4日続落し、前日比2.7%安の1万3768.922で終えた。今月に入っての下落率は12.0%に達する。1月としてはリーマン・ショックが起きた2008年（9.9%下落）を上回り、データが残る過去50年間で最悪のペースだ。前日夕に発表した決算が失望された動画配信のネットフリックスが22%安と暴落し、投資家心理を冷やした。年明け以降続くハイテク株売りは、米連邦準備理事会（FRB）の金融引き締めへの警戒が一因だ。長期金利が上昇すればハイテク株などPER（株価収益率）が高い銘柄の相対的な割高感が意識されやすい。

ただ「金融引き締めイコール株安」とは限らない。現に直近3回の利上げ局面でもナスダック指数は変動を伴いながらも上昇基調が続いた。中央銀行が利上げする時は基本的に景気が強い時であり、堅調な企業収益が株価を支える。金融緩和が株価を押し上げる「金融相場」から企業収益に基づく「業績相場」に移行するのが過去のパターンだ。今回もそう予想する市場関係者は多いが、ハイテク株に関しては事情は違うのではないか。新型コロナウイルスまん延の影響で在宅勤務や巣ごもり消費が広がり、企業のデジタル化も一気に進んだ。現金給付など米政府の未曽有の経済対策も追い風となり、多くのハイテク企業の成長はすでにピークを過ぎた可能性がある。

来週は25～26日に米連邦公開市場委員会（FOMC）も予定されており、株式市場は波乱含みだ。米国野村証券の雨宮愛知氏は「テーパリング（量的緩和の縮小）を3月半ばではなく2月半ばに終えることを決め、資産購入の停止を前倒しするだろう」と予想する。パウエルFRB議長は「資産圧縮の議論を進める」と明言しており、その議論と同時に資産購入を続ける矛盾を解消するためだ。金融相場だけの調整過程なら、金利上昇への警戒が薄れれば株価も下げ止まるだろう。だが、業績相場の調整も同時に始まっているなら、金利上昇が止まってもハイテク株への売りは続きかねない。来週は「2つの相場」の行方を左右する1週間になるはずだ。』
こうしたなか、2022年1月21日ブルームバーグニュースで『米国株は「スーパーバブル」、暴落が進行中－ＧＭＯのグランサム氏』が報道されている。

『米資産運用会社グランサム・マヨ・バン・オッタールー（ＧＭＯ）の共同創業者ジェレミー・グランサム氏は、自身が１年前に予想した株式相場の歴史的暴落が現在進行中であり、米金融当局が措置を講じても最終的に50％近く急落することは避けられないとの見方を示した。同氏はここ数十年にわたり、市場はバブル状態にあると指摘している。

グランサム氏は20日、ＧＭＯのウェブサイトに掲載したリポートで、米国株は「スーパーバブル」の状態にあるとし、そうしたバブルは過去１世紀で今回を含めて４回しかないと指摘。1929年の大暴落、2000年のドット・コム・バブル崩壊、08年の金融危機と同様に今回のバブルも確実にはじけるとし、主要株価指数は統計上の標準値ないし、それ以下の水準に下がると予想した。

同氏によれば、Ｓ＆Ｐ500種株価指数は2500となる見通し。これは19日終値を約45％程度、１月初めに付けた最高値を48％それぞれ下回る水準だ。今月すでに8.3％下落しているナスダック総合指数は、今後さらに大きく下げ続ける可能性があるという。』

T-Modelでも米国の株式市場がバブルであることは何度となく指摘してきた。2022/01/17『200日移動平均を一時、下回ったナスダック総合株価指数は何を示唆しているのか？』のT-Modelコラムにおいて、

『T-Modelでは、米国株式のバブルを計る一つの指標として『NASDAQ指数/NYダウ』倍率を提示してきた。冒頭の記事にあるように「金融引き締め懸念の直撃を受けているのが高いバリュエーション（投資尺度）が目立つハイテク株だ。ナスダック総合株価指数は年初来で5%安。」と指摘するように、NYダウに比べてナスダック総合株価指数の下落が大きくなることで、同指標は直近22年1月10日週0.41倍と、21年11月15日週0.45倍からはピークアウトの兆しが表われている。

歴史的には、ITバブルの2000年3月0.51倍以来の高水準で、現在がバブルに近い状況であることを示唆しているが、当時は同指標が下落する過程でNASDAQ指数も2000年3月ピーク5048→02年9月ボトム1139まで-77％の大暴落となったことは記憶に新しい。同指標の水準からみると、2000年のような大暴落に発展する可能性は十分にあり、そのシグナルの一つは2021年5月10日週0.39倍を下回ることだろう。』と指摘。先週1月17日週の同指標は0.4倍までさらに低下し、0.39倍に接近している。

この記事では『米国株は「スーパーバブル」の状態にあるとし、そうしたバブルは過去１世紀で今回を含めて４回しかないと指摘。1929年の大暴落、2000年のドット・コム・バブル崩壊、08年の金融危機と同様に今回のバブルも確実にはじける』とT-Modelと同様の指摘をしているが、違いを一つ挙げるとすれば、現在のバブルは2000年のITバブル以来、20年振りのバブルに似た特徴があるということで、そのバブルを参考にすべきということだろう。実際、米国市場で株価下落を先導するナスダック総合株価指数は2021年6月以来の水準まで下落しているが、NYダウは2021年12月以来の水準、S&P500も21年10月以来の水準の下落と、ナスダック総合株価指数が先行して下落するのも2000年のITバブルの特徴である。

今回のナスダック総合株価指数の下落でもう一つ指摘すべきポイントは、2021年1月～6月の高値の壁となっていた約14200ポイントの水準を割り込んだことで、コロナ対策で行ってきた約1年間の無駄な「官製相場」の終焉を意味するからである。今後、売り方が意識する次のターゲットは、この官製相場の21年3月安値12397ポイントである。何故なら、これを下回ると暴落が確定するためで、「21年3月安値12397ポイント」は売り方と買い方の攻防ラインとなるのではないだろうか。

「官製相場」で無駄な1年となってしまったが、今年は2021年に本来起こるべきだった事象が次々と起こる年となるのではないだろうか。2020年の東京オリンピックや2020年放送予定だったドラマ「日本沈没」が2021年にずれたようにである。そして、2020年8月に出版した拙書『暴落はまだ終わっていない！』での予告も1年ずれて現実化してくることなるだろう。是非、参考にしていただきたい。